テント倉庫の新設

テント倉庫の新設

工場や倉庫会社で、資材や製品の保管場所として活躍する大型テント倉庫から、デットスペースになっている狭いスペースにも設置可能な小さなテント倉庫まで、お客様のご要望に応じ、設置場所の諸条件を検討し、最適な保管スペースを提案いたします。 オプション加工も可能ですので、まずはお気軽にご相談ください。

自社内一貫体制でテント倉庫をご提供!

ハシマシート工業では、プランニングからデザイン・設計、施工、メンテナンスまで自社で一貫して行う体制が確立されており、外注を行うことがないため作業のロスを省くことができ、低価格・高品質の新設テント倉庫を、短納期でご提供できます。

プランニング

ハシマシート工業の担当営業がお客様に丁寧にヒヤリングを行い、お客様のご要望に沿ったプランニングを行います。

デザイン・設計

ハシマシート工業の担当営業がお客様に丁寧にヒヤリングを行い、お客様のご要望に沿ったプランニングを行います。

工場製作

デザイン・設計が確定したものから順に製作いたします。すべてのパーツを自社工場で製作いたしますので納期短縮につながっています。

施工

パーツが揃いましたら、いよいよ施工に入ります。作業現場の安全はもちろん、周辺環境に配慮しながらスピーディーに施工を行います。

メンテナンス

すべての工程を自社で行っておりますので、メンテナンスが必要な部分を明確に把握し、正確な補修・見積もりを行うことができます。

テントを取り付けるための骨組みを設置している様子です。
骨組みにテント取り付けることで、テント倉庫が完成します。

テント倉庫を新設するメリット

コストカットならテント倉庫がオススメ!

材料費をカット

テントの骨組みに使用する鉄骨の量は、一般建築倉庫と比べて少なく、材料費を抑えることができます。

人件費をカット

テントの構造がシンプルなため、少ない人員で早く施工することができ、人件費をカットできます。

照明いらず

テントには採光性シートを使用しているため、昼間は照明がなくても明るく、ランニングコストを抑えることができます。

設置する土地に合わせたテント倉庫を作ることができます!

ある程度であれば、テント倉庫の設計を変えることができます。
三角形・ひし形・L字型といった複雑な地形に合わせて、建物の形状を工夫し、テント倉庫を建てることも可能です。
また、屋根の形も、切妻型・円弧型・片流れ型など、様々な形状があります。それぞれにメリットがございますので、その土地にあった屋根型をお選びいただけます。
ハシマシート工業では、様々な形状の実績が多数ございますので、ぜひ一度ご相談ください。

積雪にも耐えられるテント倉庫も作れます!

雪が多く降る地域でも耐えられる、テント倉庫の設置もハシマシート工場にお任せください。
積雪テント倉庫は通常のテント倉庫とは異なる骨組みやシートを用いたり、屋根の勾配を急にすることで雪を滑りやすくする等、屋根に積もった雪に耐えられるように設計されたテントです。
ハシマシート工業では多雪地域でのテント倉庫の実績も多数あり、またその地域の積雪量を基準としてテント倉庫の設計を行いますので安心です。

規定サイズのテント倉庫であれば2・3日で施工に入れます!

できるだけ早くテント倉庫を設置したいお客様、低コストでテント倉庫を設置したいお客様には規定サイズのテント倉庫をおすすめしています。
規定サイズのテント倉庫であれば材料の在庫をご用意しておりますので、すぐに施工が可能です。
また既定サイズであれば、スタンダードな素材を使用したテント倉庫を設置することができます。その為材料費の削減となり、低コストのテントを設置することが可能となります。
お急ぎのお客様や低コストでテント倉庫を設置したいお客様には、規定サイズのテントもご検討ください。

テント倉庫新設の前にご確認ください

テント倉庫建築物は適用の範囲が定められています(平成14年国土交通省告示第667号)

  • 骨組み膜構造である。
  • 階数が一(平屋)である。
  • 延べ面積が1,000㎡以下である。
  • 軒の高さが5m以下である。
  • 屋根の形状は、切妻、片流れ、円弧のいずれかである。
  • 外壁、天井に開放している部分がなく、 全て膜材料または扉で覆われている。
  • テント倉庫内に間仕切壁がない。
  • 柱脚と基礎は、アンカーボルトにより固定されている。
  • 出入り口と窓の面積が、延べ面積の1/30以上である。

建築確認申請時の注意事項

  1. 計画地が建築可能かどうか。(都市計画法、用途地域、開発許可)
  2. 防火地域、準防火地域、第22条地域の指定はありますか。
  3. 予定地の地耐力調査が必要となります。
  4. テント倉庫に保管されるものは可燃物ですか。不燃物ですか。
  5. 消防用設備の設置が必要となります。
  6. 基準風速、垂直積雪量の確認が必要となります。
  7. 道路、敷地境界、既設建物と延焼の恐れのある部分がありますか。

※これらの注意事項について、お伺いしてご相談させていただきます。

建物を建てる場合、工事の着工前に【建築確認】を役所または民間の建築確認機関に提出して審査を受けなければならないルールがあります。確認申請を怠ってしまうと、違反建築物として扱われ、行政から撤去命令が出てしまうこともあります。

国土交通省告示についてはコチラ

お見積もり・お問い合わせ

テント倉庫についてのお見積もり・ご相談は無料です。お気軽にお問い合わせください。

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